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人権センター、言葉がナイフになる瞬間「ネットいじめ」に関する特別講義を開催

人権センター(センター長:パク・ギチョン)は12月5日(水)、学生文化館小劇場においてサイバー暴力に関する予防教育の一環として、(財)プルンナム青少年暴力予防財団相談事業本部長のキム・スンヘ氏を招き、「ストップ!! ネットいじめ(STOP!! CYBER BULLYING)」というタイトルで特別講義を開催した。ネットいじめとは、ネット上でEメールやスマートフォン、SNSなどを使って、特定の相手に持続的にいじめを繰り返すことを指す。


人権センターのパク・ギチョンセンター長は挨拶を通じて「近年、大学内でネットいじめが日々深刻化しており、被害者は時間と場所に関係なく24時間苦痛を感じ、日常生活自体に支障をきたしている」とし、「こうしたネット上の人権侵害問題を予防し、解決策をともに考える場になることを願う」と述べ、特別講義の趣旨について説明した。


キム・スンヘ本部長は「サイバー暴力は20~30代の間で最も多く起きており、ますます知能的になっている」と深刻さを指摘し、講義をはじめた。キム本部長はネットいじめの類型を誹謗・中傷を浴びせるフレーミング(flaming)、相手を侮辱する不快な内容のメッセージを送るネットいやがらせ、名誉を毀損する内容の投稿や写真を流布してさらす貶し、他人のアカウントを使って他者の評判や評価を落とすなりすまし、プライバシーに関わる重要な情報を暴露するアウティング、SNSなどのグループで仲間はずれにする疎外と排斥、ネット上で中傷・脅迫または持続的に好意を示すサイバーストーカーなどがあると話した。


 사이버불링


また、ネットいじめは暴力の手段として波及速度が速いだけでなく、集団的かつ匿名で行われること、わかりづらい形で行われることが特徴であり、被害者の日常を麻痺させるほどの苦痛を与える深刻な問題だと指摘した。対処法として、△まず被害がネットいじめであることを認識し、加害者への報復を試みるのではなく接近をブロックして、なお被害が続く場合は助けを求めること△被害状況をキャプチャーするなどして証拠を確保すること△家族や友人に被害を知らせると同時に関連機関に通報すること△サイトの管理人に削除や書き込みができないようにする要請を行うことなどを挙げた。また、「何よりも被害を受けた際に同じ手法を用いて対応してしまうと、加害者になる恐れがあるので、接近をブロックして証拠を残すことが重要」と何度も強調した。


今年7月にオープンした人権センターは本学の構成員の人権保護および権益の向上を目標としており、人権侵害を受けた経験のある構成員が被害を克服し、健康的な生活を送ることができるようサポートを行っている。また、人権教育やセクハラ・性暴力に関する教育および広報活動を通じて、被害者も加害者も発生しない学習環境と働きやすい職場づくりを目指して取り組んでいる。


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